ブックタイトルマツダ技報 2013 No.31

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マツダ技報 2013 No.31

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概要

マツダ技報 2013 No.31

No.31(2013)マツダ技報がFig. 3であり,直進は,死亡事故の約90%,重傷事故の約65%となっている。右折は,重傷事故の30%程度を占めている。また,販売された年の保有台数に対しては,販売月が1月と早い場合と,12月と遅い場合はその販売台数の保有台数に対する寄与が異なるので,例えば,1月については係数として11.5/12を,12月に対しては0.5/12となる月別係数をかけて,保有台数を計算している。歩行者頭部保護性能のJNCAPスコアを持ち,かつ,4年間の延べ保有台数が30万台以上の車種に絞ると29車種が選定された。保有台数の最小値は334,000台,最大値2,318,000台,平均1車種当たり,962,000台である。Fig. 3 Rates of Vehicle Maneuver for Each Degreeof Injury of Pedestrian Accidents4.事故分析4.1保有台数と分析対象車種選定歩行者事故を概観したので,次に歩行者頭部保護性能と事故時傷害の関係をみるために,車種ごとの事故データを分析する。単年でみると事故データ数が少なくなり,有意な分析が難しいので,2008から2011年までの4年間の事故データを対象とした。次に,事故傷害頻度の大小を指標化するために,分子は対象の歩行者事故死亡重傷者または死者数,分母には,その車種の4年間の延べ保有台数をとった。保有台数は,発売開始から2011年までの月別販売台数に減少率を加味して求めたものである。車の減少率は,Fig. 4に示したカーブを用いている。これは,主要車種の実績を基にマツダで作成したもので,前半は2次曲線,後半はワイブル分布のハイブリッド曲線としている。4.2事故時傷害指標事故時傷害発生頻度を表す指標として,いくつかが候補にあがる。衝突安全性能を評価する際には,死亡重傷率=(死亡+重傷)/(死亡+重傷+軽傷)や致死率=死亡/(死亡+重傷+軽傷)を用いている例が多い。マツダにおいては,4.1で説明した保有台数1万台当たりかつ1年当たりに何人が死亡,重傷,死傷事故に遭っているかという指標を主に用いている。例えば,4年間の延べ保有台数が100万台の車種で,死亡重傷者が150人であると,150/100万×1万=1.5となる。これらの指標について,まず,「死亡重傷率」と「保有台数1万台当たりの死亡重傷者数」について比較評価する。行動類型は,直進,右折,左折を合算している。Fig. 5は歩行者頭部保護性能スコア(PHPS)と「死亡重傷率」, Fig. 6は「保有台数1万台当たりの死亡重傷者数」である。この二つのグラフを比較してみると,「死亡重傷率」で見るよりも「保有台数1万台当たりの死亡重傷者数」で見た方がJNCAPスコアとの相関関係が現れてくることがわかる。Fig. 4 Reduction Rate of VehicleFig. 5 Relationship between PHPS andFatal/Serious Injury Rate for Pedestrian Accidents―163―