MAZDA

RE車を中心とした商品戦略は、1973年秋の第1次石油危機で大きな転機を迎えます。世界的な原油価格の高騰を受け、高性能で低公害ながら燃費に弱点のあったREは次第に消費者から敬遠されるようになり、北米を中心に販売台数が急降下。在庫の急増で1975年には有史以来の大幅な赤字を計上し、東洋工業は経営面でも企業イメージ面でも大きなダメージを受けました。生産計画の下方修正をはじめ、労務費の削減や資産の売却などあらゆる再建策を講じ、経営陣の刷新や、多くの社員を全国の販売会社に出向させる「AＭ派遣」も断行します。同時に東洋工業は商品のラインアップを全面的に見直し、従来の技術志向から顧客志向に大きく方向性をシフト。「ファミリアAP」や「ボンゴマルチバン」など、ユーザー視点での新しい価値を提案していきます。一方でREは40％の燃費改善を掲げたフェニックス計画を発動。小型で高出力なREの特徴を生かせる車種に搭載を絞り込み、活路を見出していきました。