MAZDA

バブル崩壊により、国内市場の継続的成長を前提とした拡大戦略は一転して苦境に立たされ、マツダは深刻な経営危機に直面します。もはや戦略の再構築は不可避な状況となり、収益改善や業務効率化の緊急施策を打ち出しながら、資本提携先のフォードにも強く協力を求めていきます。1994年には副社長を含む常勤役員の増員を受入れ、国内販売チャネルの整理統合や一部商品のOEM調達化などで、経営の合理化を推進。そして1996年にはフォードの持ち株比率を33.4％に引き上げ、初の外国人社長が就任。以降4代にわたり、フォード出身社長の下で経営再建を進めていくことになります。ここでとくに重視されたのがブランド戦略でした。様々な国籍の自動車メーカーがひしめくフォードグループ内では、マツダの立ち位置や存在価値の明確化が急務となったのです。これが自らのブランドDNAを再確認する契機となり、マツダブランドの特色を表す様々な要素や規定が次々に具体化されていきました。